JEITAテープストレージ専門委員会コラム

「重要度を増す『ホットデータ』と『コールドデータ』」

近年、業務やビジネスのデジタル化が加速するに伴い、企業が扱うデジタルデータは膨大なものになり、データ保管やストレージの運用でさまざまな問題を引き起こしています。かけられるコストに限りがある中で、必要以上に容量の大きなストレージ製品を導入することは費用対効果の観点から得策ではなく、あくまで自社が求める要求にジャストフィットする製品を利用することが必要です。
そこで着目するべきは「ホットデータ」と「コールドデータ」という観点です。ホットデータとは、一般的にアクセス頻度が高くよく使われるデータのことを指し、コールドデータは逆にアクセス頻度の低くあまり使われないデータのことを指します。
あるサーバーベンダーが企業・組織50社に実施した調査によると、全データのうち、1年以上更新がないファイルは75%以上にも及ぶという数値も出ています。これは一例であり、もし古いファイルが削除されずに残り続ければ、コールドデータがストレージに占める割合は年を追うごとに増えていくことになります。多くの企業では、一度ファイルを保存して触らなくなると、往々にしてデータが放置されがちであり、それが容量圧迫の大きな原因となるのです。したがって多くの企業で手つかずになりやすいコールドデータの対処方法が1つのカギとなります。
しかし、いくら情報システム部門が従業員に通達しても、古いデータの削除や整理はなかなか進まないのが実情です。ファイルサーバー内に保管されているデータの種類や使用状況を詳細に可視化できる製品が市場に多く回っており、単純にファイル数が多く煩雑な状態に陥っている企業は一度試してみる価値はあるでしょう。

そして、次に考えるべきは、先に指摘したコールドデータの保管場所をどのように最適化するかという観点です。ここで重要な考え方が「階層化」、つまりファイルの用途に応じて複数の保管場所を設けることです。例えば、多くの人がアクセスし高速性を要求されるホットデータは高性能なストレージに、一方でしばらく使われなくなったコールドデータはパフォーマンスや機能を求められない容量単価の低いストレージに保管するという運用によって、ストレージのコストを最適化するのです。データの保管場所は、フラッシュストレージ、HDDストレージ、クラウドストレージなどさまざまな種類がありますが、オンプレミスのデータ保管を考えるならば、容量単価の観点で最も優れているのは磁気テープです。扱うデータが大きいほどコストメリットは高くなり、そのコスト差は、数百テラバイトクラスまでいけばHDDに対して約10分の1になるともいいます。これは容量単価の違いによることはもちろん、オフラインで保管できるテープは保存にかかる電気代が抑えられるというメリットによる部分も大きいのです。
しかし、ファイルサーバーのうちコールドデータがどこにあるのかをすぐに把握することは難しく、さらにそのデータを手作業で別の保管領域に移動させることは非常に手間のかかる作業です。この問題を解決するために多くのストレージ製品で採用されているのがファイルの「自動階層化」機能です。ファイルサーバーとしての用途が多いNAS（Network Attached Storage）では、SSDとHDDを組み合わせたハイブリッドの構成を取る製品が多く見られますが、自動階層化機能では、使用頻度が高くSSDに保存されていたデータがポリシーで設定した一定期間を使用されなくなると自動的にHDD領域に移動が行われます。
同じように自動階層化をTCOに優れた磁気テープに応用し、大容量データ保管のコストと運用効率を最適化するソリューションも提供されています。1つのアプライアンスにHDD領域とテープライブラリを統合し、ユーザーポリシーで設定した期限を超えたデータを自動的にテープ領域に移動し退避させる機能を備えています。そのためユーザーは通常のHDDのファイルサーバーにデータを保存する感覚で使用でき、あとは自動でテープ領域に格納されるため、わざわざコールドデータを定期的に探して手動で移動を行う必要がありません。一度テープに保管してしまうと、検索性が悪くなってしまうというイメージをもつ人も少なくありませんが、テープに移動したデータもHDDと同感覚の操作性でデータに簡単にアクセスし、利用できます。さらに、将来のデータ増大に合わせて磁気テープの交換・追加だけで容量を柔軟に拡張できること、磁気テープをシステム外でオフライン保管でき、この外部保管分までシステムで一元管理できることもメリットです。

このように、大容量のデータに悩む企業では、アクセス頻度に応じてデータ保管の最適な場所やルールを考えると同時に、自動階層化機能のように、データ保管の運用を確実にまわすための仕組みを検討することが得策といえるでしょう。