消費型ITとOpexストレージ、最新動向を調査

Storage Magazine 2021年8月号より
Robert Sheldon

進化する消費型IT、従量課金型基盤、ストレージのモデルは最先端のトレンドだ。この技術のメリットと課題およびこの市場のトップベンダー5社を調査しよう。

クラウドプロバイダーがそのサービスで企業を引き付けている一方で、ハードウェアベンダーは、どうすればユーザーの運用をオンプレミスにとどめることができるか、その方法を模索してきた。その結果、Dell Technologies、HPE、Lenovoなどのベンダーは、クラウド的なエクスペリエンスをデータセンター、エッジ環境、その他オンサイト・ロケーションに導入するために、消費型ITサービスを提供するようになった。

この新しいプログラムでは、ユーザーはサブスクリプション（定額使用料）を払ってベンダーから機器を借りるが、使ったリソースの分だけを払うことにより、Capex（設備投資型）からOpex（運用コスト型）へと移行する。しかし、消費型ITはまだ出て間もないため、ベンダー間の整合性がほとんど取れておらず、分かりにくい市場になっている。この市場を調査しようとする企業は、各ベンダーがどのようなサービスを提供し、それらのサービスをどう比較すればよいのかが分からず、難儀することだろう。

消費型ITは企業をどう変えるのか

消費型ITのプログラムを使えば、企業は前払い費用を最大限に抑えて、自社のデータセンターやその他のオンプレミス・ロケーションでクラウド的なサービスが受けられるようになる。企業は使ったサービスの分だけを払えばよい。丸ごとハードウェアを購入した場合の様に、オーバープロビジョニングや使っていないハードウェアのサポートが必要になることもない。消費型ITでは一般的に、ユーザーは使用量とサービスのレベルに応じて月額使用料を払う。一部のベンダーは、高機能監視やAIを利用したインサイトなどの付加価値サービスも提供している。

消費型ベンダーの多くが、ユーザーが必要になるまで使われずに置かれるリザーブドキャパシティをサービスに入れている。このようにすれば、企業はほんの一時（いっとき）だけ使うハードウェアに投資しなくても、刻々と変化するワークロードに、より簡単に対応できる。ベンダーは、課金を正確に行うために常に使用量を監視している。また、ユーザーも、容量についての計画を立て、特定のワークロードに対して予算を紐づけるために、集められたデータを利用できる。

また、多くのベンダーが何らかの形で管理やサポートを提供している。もっとも、これらのサービスはベンダーごとに、あるいは同一ベンダー内のパッケージ間でも大きく異なっている。ベンダーは一般的に、システムのプロビジョニング、デリバリー、インストールを行い、サポートを提供する。一部の消費型パッケージには、常時システム管理が入っており、よりクラウド的なエクスペリエンスを提供している。

消費型プログラムは、ITを簡素化し、従来の方式よりも高い柔軟性を提供すると謳っている。これらのプログラムが謳っていることを本当に実現できるのであれば、動的な本質を持つ今日（こんにち）のワークロードと基盤を密接に連携することによって、企業のアジリティ増大に貢献できるだろう。そうすれば、企業は変化する市場の状況と顧客の要求に対して、より迅速に対応できるようになる。同時にITは、より優先度が高い案件とより革新的な取り組みに注力できるようになる。話をまとめると、これらの変化は企業に高い競争力をもたらす。ただし、それは企業が消費型ITの短所を最小化しながら、うまくそのメリットを享受したときに限られる。

メリットとデメリットを比較する

企業が消費型モデルを採用するようになったのは、従来のオンプレミス・システムとパブリッククラウド・サービスの課題を解決してくれるからだ。消費型モデルの主なメリットは以下の通り。

しかし、課題（デメリット）もある。例えば、TCO（訳注：総所有コスト。設備・機器などの導入運用管理に必要な全経費）は、ハードウェアを丸ごと買うよりも高くなることがある。リース期間が終了したユーザーは特に、投資の成果として示せるものが何も無いのだ。また、ユーザーは最低限の容量とサービス期間の契約が求められる。

同時に、基盤コンポーネントの組み合わせ方、および、機器やソフトウェアの更新・アップデート時期に関するユーザーの権限は、機器を丸ごと購入した時に比べて弱くなる。ベンダーはまた、ユーザーの使用やその他運用に関する測定データを収集し、管理のために、しばしばユーザーのシステムにアクセスしなければならない。

消費型製品とサービス5例

オンプレミス基盤向け消費型サービスは、若い市場だ。これらのサービスが何なのか、それらが何を提供すべきなのかについて、広く認められた定義はまだ出来ていない。各ベンダーが独自のやり方でサービスを提供しているために、各ベンダーのサービスを明確な定義なしで比較するのは、非常に難しい。

以下は、消費型IT市場のランキング上位を占めるプログラムを持つベンダー5社が提供する内容だ。これらの製品は、意思決定者たちが使用可能なサービスを検討する時、どのような困難に直面するのかが分かる、良いサンプルになっている。

■ Dell Technologies Apex

Dell Technologiesは、消費型IT市場において強固な拠点を作るべく、Apex基盤サービスを発表した。Dellは、いつかの時点でApexプログラムによって基盤サービスの全ポートフォリオをそろえることを計画している。このプログラムは、以下の４つのカテゴリーのサービスを提供する。

Dellは、Apexサービスと連携するApex Consoleを提供している。Consoleには、ユーザーが別のサービスを申し込んだり、自社のリソースを拡張したり、追加したりするのに使えるポータルが用意されている。ユーザーはこのポータルを使って、Apexリソースのヘルスやパフォーマンスを監視したり、アラートや通知の設定を行うこともできる。

■ HPE GreenLake

HPEは、GreenLakeで消費型ITの取り組みの最前線に立ってきた。GreenLakeは、エッジ、データセンター、コロケーション環境などの複数のユーザー・ロケーションに、HPEのIaaSを提供する従量課金型のプログラムだ。HPEは、事前設定したシステムを納入し、システムのライフサイクルが終わるまで管理を行う。

HPEは様々なHPE製品でGreenLakeを使えるようにしてきた。2022年までには全ポートフォリオを提供しようと計画している。GreenLakeは、先進的測定技術を使い、広範な測定方法をベースにした従量課金モデルを採用している。ユーザーは、最初に最低限のリソース・コミットメントをしなければならないが、それ以降は使った分だけを支払えばよい。

GreenLakeプログラムを陰で支えているのは、HPE GreenLake Centralというソフトウェア・プラットフォームだ。このプラットフォームは、ユーザーが自社のGreenLakeサービスを管理し最適化するために、以下の機能を提供している。

HPEはGreenLakeサービスを複数のパッケージを組み合わせた基盤として提供している。例えば、パッケージ・リストに挙げられている製品のひとつPrivate Cloudは、HPE Synergyコンポーザブル・インフラストラクチャー・アプライアンスをベースとしている。このパッケージは、VMware Cloud FoundationまたはRed Hat OpenStackと連携する。もう一つのパッケージがStorageで、HPE PrimeraまたはHPE Nimble Storageシステムをベースとした数種類の構成が用意されている。HPEは、Machine Learning、Database Platform、High Performance Computingなどのパッケージも販売している。

■ Lenovo TruScale インフラストラクチャー・サービス

TruScaleプログラムは、オンプレミスまたはエッジにデプロイできる基盤を求める全ての企業をターゲットにしている。ユーザーは、ThinkSystem DE Series All-Flash Arrayが入ったThinkSystemまたはThinkAgile製品ポートフォリオのどちらかを選択する。Lenovoはハードウェアをインストール、デプロイし、サービス期間中それを保守し、期間が終了した時にそれを撤去する。Lenovoはまた、顧客を担当する専任のカスタマー・サクセス・マネージャーを個々のユーザーに割り当てている。

大半の消費型ITプログラムと違って、Lenovoは最小限のキャパシティ・コミットメントを要求しない。ユーザーは、自社の要件に合ったどのような構成についてでも計画を立てることができる。サーバーまたはストレージ・リソースを強化したい、ハイパーコンバージェンスまたはハイパフォーマンス・コンピューティングのような、より特化した構成が必要な場合でも、このプログラムは対応可能だ。

TruScaleは、ユーザーが必要に応じてスケールアップやスケールダウンを行える、正真正銘の従量課金（訳注：原文はpay-as-you-go）プログラムだ。このプログラムは、簡単な容量追加機能、使用量に応じて月毎の支払いを予測する機能を提供している。ユーザーは、複数の情報にアクセスして、自社の使用量を常時、リアルタイムで監視できる。この機能は、コストの管理と予測、および潜在的な問題の解決に役立つ。

Lenovoは、SAPやNutanixと提携して、TruScaleの新たなサービスを追加した。

TruScaleは、ユーザーのデータ・プレーンから分離された外側で使用量の測定を行う機能を持っている。ユーザーは、アプリケーション層上に自社独自のセキュリティポリシーを置き管理する。Lenovoは、ユーザー操作不要でLenovoの専門サービス・エキスパートが24時間365日のリモート監視と管理を行うためのプラグインを提供している。

■ NetApp Keystone

Keystoneは、NetAppのストレージ製品とクラウドソフトウェアをベースにしたサービスのポートフォリオを提供している。Keystoneによって、ユーザーはオンプレミスとクラウド上に広がるハイブリッドクラウド環境を構築できる。NetAppは、ユーザーがKeystoneサービスを購入する際に、３つの支払い方法を提供している。

この３つのオプションの中で、FlexサブスクリプションだけがDell、HPE、Lenovoと同等の従量課金サービスを提供している。Flexサブスクリプション・プログラムでは、ユーザーに数多くのサービスレベルから、ひとつを選択させる。レベルによって、ストレージのタイプ（ブロックのみ、オブジェクトのみ、ファイルおよびブロック）と求められるパフォーマンスが決まる。各サービスレベルで、それぞれ最低限のキャパシティ・コミットメントが求められる。

Flexサブスクリプション・プログラムでは、特定の運用に関して、誰が責任者なのかを定義した３つの運用モデルを用意している。

３つのモデル全てにおいて、NetAppがハードウェアとソフトウェアを所有し、どのソフトウェアのバージョンを使い、いつアップデートできるかは、NetAppが決めている。しかし、「NetAppが運用」モデルを契約したユーザーは、セルフサービスポータルNetApp Service Engineを使って、ストレージのプロビジョニング、消費レベルについてのレポートの閲覧、サービスリクエストやサブスクリプションの変更を掛けることができる。NetAppは、基本パッケージに追加できるサービスとしてデータ保護を提供している。

■ Pure Storage社のSTaaS

Pure Storageは、自社のストレージ製品向けに複数の支払いオプションを用意している。しかし、このベンダーが何をSTaaSと考えているのかは、必ずしも明確ではない。その理由の一部は、Pure Storageのサービス分類に統一性がないからだ。Pure Storageは、下記の４つのパッケージを自社のSTaaSポートフォリオに入れている。

いくつかの資料において、Pure StorageはPure as-a-ServiceとPure Block Cloud StoreだけをSTaaSに分類している。しかし実際のところは、Dell、Lenovoが提供しているプログラムと同等なのは、Pure as-a-Serviceだけだ。

Pure as-a-Serviceは、ブロックストレージおよび統合型高速ファイル／オブジェクト（UFFO）ストレージの２種類のストレージをサポートしている。Pure Storageは、ブロックストレージ・サービスを4つのティアで、統合型高速ファイル／オブジェクトストレージ・サービスを２つのティアで提供している。各ティアはパフォーマンスのレベルが異なる。

Pure as-a-Serviceは、完全なOpexサブスクリプション・モデルを提供している。ユーザーは、自社で使った分だけを支払う。サブスクリプションには、ストレージだけでなく、ユーザーが自社のハイブリッドクラウド環境を単一のダッシュボードから管理できる、管理ツールPure1が入っている。このツールは、VMの分析やAIによる予測レポートのアクセスに使うこともできる。

貴社を担当するベンダーに聞くべき５つの質問

Dell Technologies、HPE、Lenovo、NetApp、Pure Storageが提供する消費型ITサービスを、このように一通り見ると、それぞれのベンダーの従量課金プログラムの中身が大きく異なることがよく分かる。混乱をさらに深めているのは、NetAppやPure Storageのように多くのベンダーが、消費型モデルとは言えない一部のプログラムを、消費型モデルのプログラムと並べて販売しているからだ。

そのため、意思決定者はベンダーがどれを消費型としているかを見極めるために、各サービスを入念にチェックしなければならない。それをしたうえで、次にユーザーはパッケージを一つに絞り込む前に、各ベンダーに以下の５つの大事な質問をすべきである。

現在、市場に出ている消費型ITプログラムの間には大きな違いがある。そのため、意思決定者はベンダーが提供しているものに対して、勝手な思い込みをせず、自社が契約するものが期待通りであることを確かめるために、あらゆることを調べるべきだ。従量課金サービスをコミットしてしまった後に、見落としていたことに気付く、というのは誰でも避けたいはずだ。

著者略歴：Robert Sheldonは、技術コンサルタント兼フリーの技術ライター。彼はまた、ebookの出版の仕方を解説したEbook Nowの著者でもある。

 

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